誰が翼を折ったのか 外注で作られた奇跡の請求書

2023年2月にリリースされたシングル「Cupid」は、誰も予想しなかった軌道で世界を震撼させた。TikTokの加速効果を背景に口コミで広がったこの楽曲は、ビルボード・ホット100で最高17位を記録し、K-POPガールズグループ史上最多となる25週間にわたってチャートに留まった。デビューからわずか4カ月で、大手資本の支援なしに成し遂げられた、まさに「土のスプーン（貧困層）の奇跡」だった。

しかし、その奇跡の有効期間は半年にも満たなかった。アトラクトをはじめとする所属事務所、外部プロデュース会社ザ・ギバーズ、そしてメンバー4人を巡る法的争いが6月末に勃発した。7月のK-POPは新アルバムではなく、仮処分申請書で埋め尽くされた。2023年第3四半期を定義づけた出来事は、どのステージでも、どのカムバックでもなく、この「紛争」そのものだった。

「ピフティ・ピフティ」事件が投げかけた最も不快な質問は、こうだった。あの奇跡は誰のものだったのか。作曲・プロデュース・企画の大部分が外部業者であるデギーバスの手から生まれたという事実は、K‑POPの中小企画会社の真の姿を露呈した。資本が不足している会社はコア能力そのものを外注化する。曲も、コンセプトも、グローバル戦略も、すべて外部から調達する。

問題は、外注が単なる下請けではないという点にある。成功の設計者が会社の外にいるとき、成功した資産（アーティスト）を誰が所有するのかという問いは必然的に噴出する。デギバス側が提案したとされる構造は露骨だった――所属事務所を排除し、プロデューサーとアーティストが直接取引するレーベルだ。アトラクトはこれを「計画的な奪取」と呼んだ。真実が何であれ、外注に依存した成功は、その成功の支配権が外注先に担保として差し押さえられるという事実だけは確かだった。

この事態は、ある企業の経営失敗に帰結するものではない。メンバーが信頼関係の崩壊を理由に申し立てた専属契約の効力停止仮処分について、ソウル中央地裁は8月28日に却下した。裁判所は、契約解除の理由が十分に立証されていないと判断した。しかし、仮処分の却下が紛争の終結を意味するわけではない。仮処分は本件訴訟の効力を有しないため、業界に残った傷は依然として癒されていない。

より根本的な問題は、精算と権力の非対称性にある。標準専属契約書は、企業の投資費用およびそれに対応するリスク負担を精緻に規定しておらず、そのため精算段階で企業とアーティストの利害が衝突し、外部投資や共同事業に関する合意が介入すると、精算比率そのものが歪められてしまう。東方神起、カン・ダニエル、そして2022年に「イ・スンギ法」を生んだイ・スンギ事件に至るまで——名前こそ変わっても、同じ構造的欠陥が10年を超えても繰り返されている。

8月19日に放送されたSBS『それが知りたい』は、「ビルボードとガールグループ――誰が僕らの翼を折ったのか」というタイトルでこの事件を取り上げた。しかし、放送は明確な事実確認なしに一方の肩を持った内容だったとして激しい批判に直面し、その後アトラクトが提訴した名誉毀損訴訟で制作陣が敗訴。これにより「偏向放送」論争は事実として確定した。一般視聴者は「若きメンバー対貪欲な会社」というおなじみの物語を消費したいという欲求を抱いており、メディアはその欲望に応えた。

ここには正当な反論が存在する。もし企業が精算を先延ばしにし、メンバーを放置していたのだとすれば、脱退しようとする選択は、搾取に対する生存のための行動であり、裏切りではない。しかし、この事件が私たちに教えてくれたのは、「被害者叙事＝真実」ではないという厳しい現実だ。感情に寄り添うことと、構造を見つめることとは、まったく異なる行為である。

フィフティフィフティは、資本がなくてもビルボードに届くことができるという希望の証拠だった。そして同時に、資本のない奇跡はその奇跡が訪れる瞬間に外部勢力の標的になるという警告でもあった。もし資本力を背景にした誰かが成功したアーティストを奪うことが容認されれば、すべての中小企画会社の成功はすぐに略奪の合図となるだろう。

K-popは今、岐路に立っている。外部委託に頼って生み出された「奇跡」を、今後も賛美し続けるのか、それともその「奇跡」を生み出した労働と権利、そして精算の構造を正直に書き直すのか——。2023年の夏に発行された請求書は、いまだ支払われていない。そしてその代償は、これまで通り、最も弱い立場に置かれた人々にまず請求される。